【共感！！】在宅勤務によって気づいてしまう3つのこと
コロナウイルスを機に、在宅勤務を多くの企業で導入しました。
例にもれず、自分の職場も在宅勤務が基本となりました。
既に、在宅勤務のほぼフルリモートで2カ月近く立っています。
2カ月というある程度長い期間を在宅勤務で、過ごした結果気づいたしまったことがあります。
目次
① 通勤時間の圧倒的な不毛さ
これは誰しもが感じること。
朝の満員電車ほど不毛なものはないです。
ストレス・疲れ・感染リスクといったデメリットが多い。
在宅勤務をしてこれらのデメリットを完全排除できたのはとても良いです。
②家族との時間の重要性
朝から夕方まで家族とともに過ごすようになりました。
在宅勤務が始まった当初は、家族同士も環境の急激な変化に対応できず、
違和感を感じることもありましたが、現在は一緒にいることが当たり前の状態に。
むしろ、同じ空間で一緒の時間を過ごすことの重要性を感じています。
人間として最も大切な構成単位である家族。
その家族との時間をしっかりと確保することが人間として重要なことは
考えてみると当たり前です。
しかし、コロナウイルス前まではあまり考えてなかった。
「家族は重要」と口では言っていたが、一緒に同じ空間で同じ時間を過ごすということが全くできていなかった。
つまり、本当の意味で理解していなかったのです。
③仕事や組織への疑問
在宅勤務していると、自分の仕事の本質について考える機会が増えます。
オフィス勤務の時は、そんなことは考えていませんでした。
オフィスというのは、そのような余計なことを考えさせず、
仕事のみに考えを向けさせる効力があります。
しかし、在宅勤務では違う。オフィスの効力の影響が全くない環境です。
だから、自分自身のやっている仕事や所属している組織について考えてしまいます。
そのような機会が増えました。
その結果、自分自身がしている仕事の中で、どの部分が、「好き・嫌い」や「得意・苦手」
を認識しました。認識できてしまいました。
仕事をはじめて10年以上が経ちましたが、これから「嫌い」「苦手」の部分に
自分の時間をかけることにどれほど重要な意味があるのか疑問があります。
確かにある程度の意味があることは認めます。
しかし、「好き」「得意」を磨くことを削るって
「嫌い」「苦手」な仕事をやることが重要だとは思えません。
どんな会社や組織でもチームが同じ動きをするためには、
「個人」を消さなければなりません。それは認めます。
しかし、それが自分がやりたい事なのかは改めて考えるべきです。
まだ長い人生で、「個人」を消しつつ生きていくことができるのか？を考えるべきです。
もし、疑問があれば、何かを変えなければなりません。
そんな自問自答もできてしまうのが、在宅勤務なのです。
以上、在宅勤務をして気づいた３つのことでした。
① 通勤時間の圧倒的な不毛さ
②家族との時間の重要性
③仕事や組織への疑問
これを踏まえて、これからの人生を考え直しつつあります。
まだ、ぼんやりとしたイメージしかないですが、変化させる必要があるという
強く認識をしました。
後は「行動を起こして継続していく」それだけです。
コロナウイルスであっても日本社会は変えられない！！
約2カ月間続いた緊急事態宣言終了が5月25日に終了となりました。
続いて、6月1日には東京での休業要請が緩和されました。
合わせるように、今朝から通勤ラッシュが復活してしまいました。
ネット上では朝の通勤ラッシュに対する悲鳴があふれています。
「この状態がライヴハウスよりも三密ではないという説明をしてみろ」と言っても、小池知事も対策車会議の連中も誰もちゃんと答えられないと思う。#満員電車 pic.twitter.com/hVfFL5aSIs
— Tabatamitsuru (@Tabatamitsuru) 2020年6月1日
緊急事態宣言中の2か月間の努力と新しい働き方への期待間は無残に打ち壊されました。
誰しも想像はこうなる事は予想していましたが、「もしかしたら。。。」という淡い期待をもっていました。
しかし、現実は甘くはないのです。結局元通り。
リモートワークという新しい働き方を定着させる良いチャンスだったにもかかわらずです。
たしかに、日本の感染者数も死亡者数も多くないです。
他の先進諸国と比べても、台湾と並んでダントツの優等生です。
その意味では、もう感染リスクを気にする必要は無い可能性が高い。
しかし、コロナウイルスのリスクは消滅したわけではありません。
満員電車のように、人が集まれば感染リスクは当然上がります。
そんなところに好き好んでいく人はいないです。
通勤ラッシュ中の満員電車が「3密」状態であることは誰もが分かること。
それでも、多くの人が同じ時間で満員電車に乗ります。
「会社からの通達に従うしかないので、仕方ない」というのが理由です。
誰も満員電車になんか乗りたくないというのが本音です。
今回の件で、日本社会が変われないことが痛感しました。
せっかく芽生えたリモートワークという新しい働き方を簡単に捨ててしまう。
既に構築された社会構造を変化させるだけの勇気や気概がないという事です。
今後もこれは変わらないはずです。
変わらない日本社会。
変わらないことは楽です。
変化にはストレスが必要です。
しかし、変わらなければならないことは誰もが分かっています。
世界では、リモートワークを中心とした社会構造が進んでいきます。
日本だけが取り残される可能性が高いです。
自分も社会の潮流に合わせて生きてきました。
しかし、今回の満員電車の復活で、今までと同じでは何も変わることができない
それを心底理解しました。
自分で納得できる人生を送るため、どんな変化や成長をするべきか？
それを考えていくべきです。
私も漠然と考えてきた未来を、ちゃんと考えようと思いました。
その決意も込めて、これからのブログは、自分が考えたことを述べていきます。
まずは、「気づき」の熱が冷めない前に、このブログを記載してみました。
次回もよろしくお願いします。
"会いたい" を "会うことができる” にしていく
今週のお題「会いたい人」
2020年5月4日に緊急事態宣言の延長が発表され、多くの地域で引き続き不要不急の外出自粛が求められています。それを受けて、密閉・密集・密接の3密回避が今後も継続されることになります。
事実として、多くの飲食店や企業で休業やリモートワークが継続されているだけでなく、スーパーやコンビニでは、感染予防対策として、マスク・フェイスガード・手袋の着用やビニールカーテンの使用が行われています。
コロナウイルス騒動前は、出勤・通学・飲食・買い物・レジャーを介して不特定多数の人と日々接していましたが、現在は、人と人とが直接関わり合う機会が激減しています。それを埋めるために、Zoom等によるオンラインのコミュニケーションが増加しています。これは、人が他人と直接関わることを必要であることを示しています。
自由に人に会うことが難しくなったことで、「人と会うことの重要性」が再認識されていると言えます。今回は、「人と会うこと」を改めて考えてみます。
人に会うとは
自己分析のフレームワークに“will（やりたいこと）・can（できること）・need/must（やらなければないこと）”というものがあります。これは、行動や考えをwill・can・mustの3つの要素に分解し、行動や考えの位置づけを明らかにする方法です。解釈の仕方が様々ありますが、3つが重なり合う部分が「モチベーションが高まる・仕事の満足度が高くなる・やる気を引き出す・やりがいの実感」と言われています。（http://cdgakkai.ws.hosei.ac.jp/wp/wp-content/uploads/2018/08/15-2-03.pdf
「人に会う」をこのフレームワークで分解すると“will –会いたい・can – 会うことができる・need/must – 会う必要がある”に分けられます。従って、「会いたい人に会う」という行為は“will－会いたい”と“ can－会うことができる”の重なり部分（図の赤い部分）を大きくすることに相当します。
普段はあまり意識していませんが、「人と会う」ための手段は、次の3つに分けられます。当然「見る→話を聞く→対話をする」の順番で関わり合いが深くなります。
- 見る … 写真、画像、傍観
- 話を聞く … TV、動画、本、講演会での聴講など
- 対話をする … メール/メッセージ、電話、講演会で質問、直接アポイントを取り付ける
最初に挙げた「見る」は、ただその人を見るだけなので、実質的には「会う」とは言えないモノです。2番目に挙げた「話を聞く」は、相手の話を聞くという一方的なコミュニケーションです。ブログやYoutubeもこれに該当します。最後に挙げた「対話をする」が、お互いの思いや考えを交換するという双方向のコミュニケーションです。これこそが実質的に「人に会う」ことだと考えられます。
関わり合いの深さは異なるものの、「見る・話を聞く・対話する」は、“will－会いたい”と“can－会うことができる”の重なりを大きくする行動といえます。
「誰もがやっていることでは？」と考えるかもしれませんが、『会いたい人に会う（“will－会いたい”と“can－会うことができる”の重なりを大きくする行動）ために、意識的に行動「見る・話を聞く・対話する」をしている』というのは少ないはずです。
人と会うことが難しい現状では、“will－会いたい”人にどのような行動で “can－会うことができる”にするか意識的に考えることが重要になります。
また、もう一つ重要なこととして、「人に会う」は「存命の人と会う」ではないということです。対象が故人でも「見る・話を聞く」という意味で「会う」ができます。スティーブジョブスや志村けんにだって、書籍、動画や報道を介して、彼らの思いや考えを知ることができます。「人に会う」を考えると、無意識に現在存命の人という考えになってしまいがちです。存命の人だけでなく故人も「会いたい対象」に含めて、幅広く人と会うことを考えることが重要になります。
まとめ
今回は、「人に会う」ということをテーマに、“will－会いたい”と “can－会うことができる”の重なりを大きくする意識が重要であることを述べました。「人に会う」には、直接会うだけでなく、手紙・本・動画など様々な方法がありますし、それを満たすことができるツール・技術（電話、スマホ、PCなど）も使用できます。
誰かに“will－会いたい”と想った貴重なチャンスです。“will－会いたい” のまま留めるのではなく“can－会うことができる”にするための意識的な行動を起こしていきましょう。
結婚式の変革は起こるか？
今週のお題「カメラロールから1枚」
2020年4月7日に緊急事態宣言が発令され、約1カ月が過ぎました。今なお、不要不急の外出自粛・多くのイベント・経済活動の停止を余儀されています。
しかし、コロナウイルスの感染防止のため、5/31まで緊急事態宣言が延長されることが決まりました。引き続き、特定警戒都道府県である13都道府県（東京、大阪、北海道、茨城、埼玉、千葉、神奈川、石川、岐阜、愛知、京都、兵庫、福岡）でこれまで同様の取り組みを継続となります。人口が多い都市に関しては、これまで通り自粛生活を続ける必要があります。
緊急事態宣言の延長決定を前に、政府が専門家に意見を聴く「諮問委員会」が開かれ、西村経済再生担当大臣は、対象地域を全国としたまま、今月31日まで延長する方針を諮問しました。・・・引き続き東京、大阪など13の都道府県でこれまでと同様の取り組みを継続する一方、それ以外の県では、地域の実情に応じて、感染拡大の防止と社会経済活動の両立に配慮した取り組みに移行する方針を示しました。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200504/k10012417061000.html
約1カ月前の緊急事態宣言発令前には、多くの企業や店舗がまだ自粛を行ってはいませんでした。その際に撮った一枚が次の写真です。
これは、ショッピングモールの文具店でのご祝儀袋の写真です。様々なデザインのご祝儀袋があります。ご存じの通り、ご祝儀袋は結婚式に持っていくご祝儀を入れるための袋です。基本的に結婚式にしか使われないため、結婚式限定アイテムと言えます。
現在の自粛生活は、ご祝儀袋とは全く相いれない状況と言えます。たった１カ月前にはご祝儀袋が身近な存在であったにも関わらず、現在ではそうではありません。つまり、結婚式というイベントが身近なモノでなくなってしまったという事です。
今回はご祝儀袋の写真から考える結婚式の現状について記載します。
今までの結婚式
2018年の婚姻組数は約59万組であり、ブライダル総研の試算によると2026年まで年間50~60万組と予想されています。日本国内のウェディング市場規模は約2.4兆円であり、少子高齢化・晩婚化・未婚率上昇という状況の中でも大きな経済市場となっています。
現在の結婚式は様々なスタイルがあるので画一的にデータを当てはめることはできませんが、結婚式の準備期間は準備期間の平均は7.9ヶ月、3～4ヶ月前には本格始動となっています。また、招待人数や費用の平均は、招待人数67.3人、費用324.6万円となっています。個人開催のイベントとして、準備期間・関係人数・費用にかなりの負担が必要となります。
- https://hana-yume.net/howto/wedding-preparation-average/
- https://hana-yume.net/howto/wedding-budget-cost/
コロナウイルス騒動による自粛生活が余儀なくされている現状、結婚式を予定している（いた）カップルは結婚式について、次の選択を迫られています。いずれにしても、結婚式の計画に変更が必要となっています。
- 予定通り開催
- 延期
- 中止
予定通り開催する場合でも、当初の計画から、招待人数や企画内容への変更が必要かどうかを選択することとなります。一方、開催が難しいと判断し、延期や中止を選択するカップルも多いようです。コロナウイルス騒動の見通しが全く立たないため、延期した場合、準備期間を考えると今年中の開催は難しいと考えられます。また、中止した場合でも、コロナウイルス騒動が収束後、やはり開催すると考える人も多いと考えられます。
Withコロナの結婚式
コロナウイルス騒動が今年である程度収まると考えると、2021年は空前のウェディング需要がある可能性があります。「今年開催できなかったカップル」と「元々2021年に開催を予定していたカップル」が同時期に結婚式を開催したいと希望する可能性です。
そのような状況であっても、結婚式場や結婚式対応の飲食店にもキャパシティーあるため、これまでの結婚式のスタイルでは、需要の多くをカバーしきれないと考えます。
これまでのスタイルとは、土日祝開催で約3~6時間というスタイルです。さらに、来年は東京オリンピックも開催されるため、いくつかの都市部では、7-8月のウェディング開催が難しいとも予想されます。
以上をふまえると、平日夜開催、オンライン、短時間での開催、小規模な飲食店での開催など、これまでになかった結婚式のスタイルが提案される必要があります。つまり、2021年は、結婚式の変革の年にある可能性があります。
コロナウイルス騒動により、今までのスタイルでの実施が難しい結婚式が、今後どのように変革をしていくのかがとても興味深いです。
まとめ
コロナウイルス騒動で、世の中ではネガティブなニュースばかりです。しかし、来年想定されるウェディング需要が結婚式の変革を起こし、多くのカップルのニーズを満たされるというポジティブな結果になる事を楽しみに、Withコロナの時代に臨みましょう。
急激な変化から学ぶこと
今週のお題「激レア体験」
最近の大きな変化と言えば、やはりコロナウイルス騒動とそれに関連した変化です。既に過去のことになりつつありますが、東京オリンピック延期決定が決まり、その後に緊急事態宣言がありました。その一方で、感染者数は各地の増加しており、世の中の様相は大きく変わりました。更に、経済面への深刻な影響も出始めています。
生活面に対する大きな変化と言えば、不要不急の外出自粛とリモートワークの増加です。週末の外出自粛やイベント中止となり、多くの企業がリモートワークを導入することとなりました。
これらの変化は、緊急事態宣言が発令された4月7日以降に急激に目に見えてきたものです。このような急激な変化が日本全国で（実際には世界中で）同時に生じることは、戦争を除けば、ほとんど例がありません。とてもレアな事象と言えます。
医療機関、官公庁や企業など、コロナウイルス対応に尽力されている方やコロナウイルスに感染し治療に専念されている方など、多くの人々がコロナウイルス騒動によって影響を受けていますが、
今回は、その様な最前線や大きな組織に対する内容ではなく、日々生活している個人に目を向け、「コロナウイルス騒動によって始まった変化から何を学ぶか？」について記載します。
急激に起きた変化
まず、個人の生活への変化として次の3つを考えてみます。
- 自宅時間の増加
- リモートワーク・休業（休校）
- テイクアウト・デリバリー
自宅時間の増加
不要不急の外出自粛によって、イベントや旅行を含めた外出そのものが出来なくなり、自宅で過ごす時間が増えています。自宅時間をどうやって快適に過ごすのかを多くの人が考えています。パン作りに挑戦する人が増えているといったニュースもあります。https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000038669.html
リモートワーク・休業（休校）
政府や地方自治体からもリモートワークの要請されたこともあり、多くの企業がリモートワークを導入しています。その結果、今までリモートワークをしていなかった人の多くが、在宅勤務によって仕事をすることとなっています。また、企業活動自体が難しくなり、自宅待機や休業となっている方も少なくありません。
https://www.kantei.go.jp/jp/98_abe/actions/202004/10kaiken.html
テイクアウト・デリバリー
緊急事態宣言後に、飲食店では影響時間の短縮を余儀なくされました。急激に低下した売上を何とか補填しようと、多くの飲食店でテイクアウトやデリバリーを導入しています。レストラン、居酒屋やバーなど、それまで店内での飲食のみを想定した業態もテイクアウトやデリバリーを始めています。https://www.inshokuten.com/foodist/article/5711/
これら生活面に対する大きな変化は、事前に予測することはできたでしょうか？先に述べたように、緊急事態宣言が発令されるまでは誰もこのような急激な変化が起きるとは考えていませんでした。つまり、変化への事前の対策は誰もできていませんでした。
自然災害を予想して対策をしていた人は多くいるはずですが、今回の様な急激で広範囲の変化には対応できていません。
このことから、「たとえどんな準備をしていても、予想だにしない変化からの影響を完全回避することはできない」というを我々は知る必要があります。
個人としてできること
それでは、個人としてできることは何でしょうか？
それは、生じた変化に柔軟に対応をしながら、自分にとって最良な解決方法を模索する心を持つことです。ここで、間違ってはいけないのが、「初めから最良な解決方法を見つけよう」や「一度見つけた解決方法を理由なく継続する」ということを考えてはいけません。
初めからいきなり最良な解決方法が見つけるのは非常に難しいですし、変化は常に流動的であるため、最初に見つけた解決方法がずっと良いわけではなく、その後チューニングして必要があります。
抽象的すぎるので、ここで具体的な例を挙げてみます。コロナウイルス騒動前に、平日の業務後にオフィス近くのカフェで英語の勉強をしていたが、騒動後にリモートワークをすることになった人を考えてみます。
「業務後にオフィス近くのカフェ」は、当然行くことができないので、それに代わる解決方法を見つける必要があります。場所を「自宅近くのカフェや自宅」に、時間帯を「朝（業務前）や早朝」に変更することが考えられます。また全く別に「散歩しながら英語のリスニング」ということも考えられます。英語の勉強という目的は動かさずに、アプローチの方法を色々とチューニングしてみることが大切です。
まとめ
コロナウイルス騒動による急劇な変化に翻弄されて、自分の目的やライフスタイルを見失うのではなく、目的達成やライフスタイルの維持をするための工夫を考えるかというのが求められています。
そして、このような稀に見る変化を工夫して乗り超えるという経験を得ることが我々個人が学ぶべきことではないでしょうか。
デジタルデバイスに踊らされてはいけない
今週のお題「ゲーム」
コロナウイルス騒動で何かと話題の世界保健機関（WHO）ですが、2019年5月25日にWHOが『オンラインゲームやテレビゲームに没頭し生活や健康に支障をきたす状態を「ゲーム障害」（ゲーム依存症）という精神疾患として「改訂版国際疾病分類（ICD-11）」で位置付けることを公表した』というニュースが話題になりました。
次の条件に全てに当てはまる場合にゲーム依存症にあたります。
- オンラインゲームやテレビゲームをしたい衝動が抑えられなくなり、日常生活より優勢してしまう
- 健康を害するなどの問題が起きてもゲームを続けたり、一層エスカレートしたりする
- 家族や社会、学業、仕事に著しい問題が出ている
- これらが少なくとも12カ月以上続く（重症の場合は12カ月未満でも該当する）
一方、国内に目を向けると、2020年3月18日に香川県議会で「ネット・ゲーム依存症対策条例」が正式に可決されたことがメディアに大きく取り上げられました。
香川県議会が2020年1月10日に提出、3月18日に可決・成立、4月1日に施行された、日本初のゲーム依存症対策に特化した条例であり、インターネットとコンピュータゲームの利用時間を規制する条例である。マスメディアからは「ゲーム条例」または「ゲーム規制（制限）条例」と呼ばれている。
条例可決に至るまでの経緯やその後のパブコメで生じた問題が報じられていますが、今回は、そのような問題点ではなく、「ネット・ゲーム依存症対策条例」という条例そのものについて第三者として客観的に捉えてみます。
条例の目的と利用制限
まずは、ネット・ゲーム依存症対策条例の目的と利用制限を見てみます。この条例には、目的として「子供たち（18歳未満）の健全な成長」、ゲームやスマートフォンの利用時間制限として「1日の利用が最大60分（休日は最大90分）で夜9時まで（高校生以上は夜10時まで）」があります。ちなみに、この条例には罰則規定はないので、守らない場合でも特にデメリットはありません。
目的 (第1条)
この条例は、ネット・ゲーム依存症対策の推進について、基本理念を定め、及び県、 学校等、保護者等の責務等を明らかにするとともに、ネット・ゲーム依存症対策に関する施 策の基本となる事項を定めることにより、ネット・ゲーム依存症対策を総合的かつ計画的に推進し、もって次代を担う子どもたちの健やかな成長と、県民が健全に暮らせる社会の実現 に寄与することを目的とする。
子どものスマートフォン使用等の制限（第 18 条） の一部
保護者は、前項の場合においては、子どもが睡眠時間を確保し、規則正しい生活習慣を 身に付けられるよう、子どものネット・ゲーム依存症につながるようなコンピュータゲー ムの利用に当たっては、１日当たりの利用時間が 60 分まで（学校等の休業日にあっては、 90 分まで）の時間を上限とすること及びスマートフォン等の使用に当たっては、義務教育 修了前の子どもについては午後９時までに、それ以外の子どもについては午後 10 時までに 使用をやめることを基準とするとともに、前項のルールを遵守させるよう努めなければな らない。
参照: https://www.pref.kagawa.lg.jp/content/etc/web/upfiles/wr2f3g200122132241_f02.pdf
条例可決前にパブリックコメント募集（香川県の人対象）があり、賛成・反対の様々な意見が寄せられました。パブリックコメントの内容を受けて発出された「ご意見等に対する考え方」を簡単にまとめると、次の2つです。
- 若者が陥りやすい「ゲーム障害」の対策として、次代を担う子どもたちの健やかな成長のためというのが、条例の目的となっている。
- 利用時間制限は「国立病院機構久里浜医療センターによる全国調査結果」と「香川県学習状況調査」の調査結果に基づいている。
「ご意見等に対する考え方」の抜粋
https://www.pref.kagawa.lg.jp/content/etc/pubcom/upfiles/pty50x200316162057_f04.pdf
条例の目的は、ゲーム障害対策というちゃんととしたものですし、メディアで話題になった利用制限についても、香川県と外部機関の調査という2つの根拠があり、しっかりした内容の条例であると言えます。つまり、条例の内容をみると、「ゲーム依存（障害）=悪」という捉え方であり、「ゲーム・スマホ＝悪」にはしていない点が重要です。
条例への批判
メディアで大きく話題で取り上げられた際に様々な批判がありました。その批判の多くは
に大別できます。しかし、実は、批判①②③は、条例の目的（ゲーム依存症対策）とは別の観点であり、条例自体の批判とはなっていません。
批判①②③のそれらの本当の意味を考えてみると次のようになります。
- ①⇒自由を尊重する民主主義からの逸脱に対する批判
- ②⇒最新知識に対する機会損失に対する批判
- ③⇒世代間ギャップに伴う批判
上から分かる通り、個人（子供や若者）の自由意思への介入や機会損失に対する批判ということですが、条例自体の主旨は「若者の健全な成長」なので、自由意思への介入や機会損失をしたいわけではありません。
「それでも、この条例が、結局は自由意思への介入や機会損失につながるのでは？」という意見があるのはわかりますが、「若者の健全な成長」も重要な視点です。
競馬、競輪、パチンコやスロットに代表される公営ギャンブルで生じるギャンブル依存（障害）が社会問題となっていることを考えると、ギャンブルと多くの類似点をもつゲームへの依存対策を考えることは、ちゃんとした大義はあります。
条例の目的や、調査結果に基づく利用制限の設定を考えると、そこまで批判するべき条例ではないと考えられます。
まとめ
ゲームもスマホも普通の状態では、ストレス解消・最新技術及び知識の習得という多くのメリットがあります。一方、自分で自分のコントロールできなくなるゲーム依存症という疾患につながるデメリットもあります。ゲームもスマホよるメリットを理解しつつ、デメリットへの対策は考えておくことに重要な視点となります。
重要なことは、「デジタルデバイスにコントロールされる」ではなく「デジタルデバイスを使いこなす」というです。
この条例に強制力や拘束力はありませんが、次世代を担う子供の将来の活躍のためにも、一人ひとりがこの条例、ゲームやスマホとの関わり方を考え直してみる良い機会と捉えてみるのはいかがでしょうか。
ワークライフバランスへの意識を持ちたい
お題「#おうち時間」
不要不急の外出自粛や緊急事態宣言などのコロナウイルスの感染拡大防止の一環として、リモートワーク（在宅勤務）が推奨されており、在宅勤務をする人が急増しています。
自宅で過ごす時間（自宅時間）が増えることで、これまでのライフスタイルが大幅に変わった方が多いです。特に、通勤／通学をしている人は、これまでのライフスタイルが大幅に変わり、自宅時間が一日の大半を占めることとなっています。
今回は、そんな自宅時間の一日の大半になっている人について、これからライフスタイルに対する考え方について記載します。
ワークライフバランスの推進
昨今、ワークライフバランスの重要性が言われています。ワークライフバランスとは、直訳すると「仕事と生活の調和」で、仕事と生活のバランスが取れている状態を意味しています。
少子高齢化に伴う人口減少、性別や年齢に依らない働き方、多様性な働き方への対応を背景に、政府や企業でワークライフバランス推進への様々な取り組みが実施されています。つまり、より良いワークライフバランスを維持していくことが、これからは必要にとなります。
「仕事と生活の調和」と訳され、「国民一人ひとりがやりがいや充実感を持ちながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、子育て期、中高年期といった人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる」ことを指す
しかし、コロナウイルス騒動によって、これまでと同じ方法ではワークライフバランスを維持できなくなってきています。
ライフスタイルの変化
コロナウイルス騒動以前は、ワークライフバランス（私的時間と仕事時間）と時間配分（自宅時間とオフィス時間）が分かりやすい対応関係でした。「私的時間≒自宅時間」と「仕事時間≒オフィス時間」という対応関係です。バランスが取りやすかったため、自宅を出てオフィスに着くまでに、私的時間から仕事時間に意識に変えるだけで良かったという訳です。
しかし、コロナウイルス騒動によって通勤できなくなり、在宅勤務が余儀なくされた結果、バランスが崩れてしまいました。「自宅時間≒私的時間＋仕事時間」と「オフィス時間≒０」となり、コロナウイルス騒動前とは違って、バランスの悪い状態になってしまいました。そのため、私的時間と仕事時間に関して新たな意識（新たなライフスタイル）を構築する必要が生じています。
今までは、事前に予想ができるイベント（進学／就職／転職／転勤／結婚／離婚など）でのみライフスタイルの変化すれば良かったため、コロナウイルス騒動のように予想もしなかった場合にどうやってライフスタイルの変化を行えば良いのかが良く分からない状況に陥っています。
ビジネスモデルの変化
ここで、一旦経済の方に目を向けてみます。既に知られている通り、コロナウイルス騒動は経済に深刻な影響を与えています。イベントの中止、インバウンドの激減、工場・飲食・サービス業など多くの企業の停止、医療現場の混乱、一斉休校などが今後も継続していく見通しです。また、株価の再暴落、金融崩壊など新たな問題も生じる可能性もあります。
そのため、コロナウイルス騒動前のビジネスモデルが成立しない状況となっています。更に、騒動の収束がいつになるか分からない現状です。生き残りをかけて、既に多くの業態でビジネスモデルの転換が経済では起き始めています。
- リモートワーク
- テレビ会議やチャットの活用
- テイクアウトやデリバリーの開始
- オンラインでの学習
- オンラインでのイベント開催
- ECへの特化
ライフスタイルというビジネスモデル
経済では、売上というある意味分かり易い指標（目的とも言えます）があるため、一早い対応が起きていますが、しかし、個人でのライフスタイルの変化は、明確な指標がないため、何をするべきか分からず、多くの人が困惑する事態になっています。
そこで、ライフスタイルという概念的を漠然的に捉えるのではなく、「ビジネスモモデル ⇒ ライフスタイル」と「売上という指標 ⇒ ワークライフバランス」として考えてみます。
そうすると、目的がより良いワークバランスの構築という明確なものになりなす。また、前述した通り、ワークライフバランスは、私的時間と仕事時間という要素が構成単位として考えることができます。
つまり、「より良いワークライフバランス（仕事と生活の調和）を構築するために、『自宅時間≒私的時間＋仕事時間』の時間配分をどうやって構成し直す」ということが必要な行動になります。。
まとめ
経済ではビジネスモデルの転換が既に起き始めている、一方、個人ではライフスタイルの変化が必要であるものの、予想しないライフスタイルの変化への経験がないため対応ができていません。
しかし、経済⇒個人を考えてみると、ライフスタイルの変化という漠然としてものが、「より良いワークライフバランス構築のための時間配分」という明確な行動に落とし込めることが分かりました。
コロナウイルス騒動という大変な時期が続きますが、ただ翻弄されるというのはとても残念なことです。
この大変な時期を乗り切るためにも、より良いワークライフバランス（仕事と生活の調和）の構築するための『自宅時間≒私的時間＋仕事時間』の時間配分を意識するというのはいかがでしょうか。
